0
第95回 ナッジ理論の活用で行動変容を促進 医療現場での効果的な導入方法とは（慶應義塾大学看護医療学部・大学院健康マネジメント研究科准教授 小池智子氏）
英語で「軽くつつく、そっと押す」を指す「ナッジ」理論が近年注目を浴びている。デザインを活用したり、文章に少し手を加えたりするだけで人々の行動を変えられるという理論で、整列を促す足型ステッカーを床に貼っているのも身近な例の１つだ。こうしたナッジ理論の活用は、医療現場に於いてもミス防止や業務効率化、及び職場のゆとり確保に寄...
iryounomiraiの記事一覧
第94回 組織的な防衛体制と的確な対応で 悪質ペイハラから医療従事者を守る（井上法律事務所所長 井上清成弁護士）
企業等にカスタマーハラスメント（カスハラ）対策を義務付ける改正労働施策総合推進法が今年10月から施行され、病院でのペイシェントハラスメント（ペイハラ）にも適用される見込みとなった。クレーマー対策の強化に繋がると期待する声も聞かれる一方で、医師や看護師を始めとする職員の保護が義務付けられる為、被害から職員を守る方策を講じ...
第93回 AIとの共生をどの様に進めるのか 日本に欠かせない戦略と意識改革（慶應義塾大学理工学部教 栗原聡氏）
生成AIの進化が凄まじいスピードで進んでいる。文章の作成や画像の作成だけでなく、データの処理や翻訳、顔認証、画像診断など様々な活用法が開発され、私達の仕事や生活も大きく変えた。一方で、フェイク画像の拡散や、人々のAIへの依存等の弊害も現れており、将来的にはAIの誤った判断や暴走によって私達の平穏な社会が脅かされるのでは...
第92回 2040年を見据えた がん医療提供体制議論（厚生労働省健康・生活衛生局 がん・疾病対策課長 鶴田 真也氏）
2006年、超党派の国会議員によって「がん対策基本法」が成立した。以来20年の間に、診断法や治療法の開発が進み、がんは早期発見、早期治療により「治る病気」になってきたと言われるが、罹患者や死亡者は依然として増加傾向にある。一方、少子高齢化による人口減少で、2040年に向けて医療提供体制の持続可能性が懸念されている。この...
第91回 職員保護が欠かせぬカスハラ対策 医療と事務対応の切り離しが重要（井上法律事務所所長 井上清成弁護士）
医師の説明や看護師の対応等に対し、執拗に説明を求め、無理な要求を繰り返すクレーマーの対応に苦慮する医療機関は少なくない。そうした中、今年６月に労働施策総合推進法が改正され、カスタマーハラスメント（カスハラ）対策の強化が盛り込まれた。医療機関にとっては悪質なペイシェントハラスメントの抑止にも繋がると期待する関係者も多いが...
第90回 公的支援を活用する為の獲得戦略 情報収集と発想の転換を重視せよ（内閣官房参与 間宮淑夫氏）
物価の高騰や医師の働き方改革による人手不足で、経営環境が悪化している医療機関は少なくないと言われる。深刻化する少子化の他、技術革新やデジタル化に対応する為の経営基盤強化が進まず苦慮している病院経営者も多いだろう。そうした時に頼りになるのが、国や自治体による補助金や助成金等の支援だが、どの様な制度が有るのか分からず、申請...
第89回 異例ずくめで成立した今年度予算 医療改革に向けた政府の方針とは（厚生労働省大臣官房危機管理・医務技術総括審議官 佐々木昌弘氏）
少数与党の下で開催された今年の通常国会では、政府予算案が衆参両院で修正される等、異例の展開を辿った。与野党協議で高額療養費制度の在り方や医療費の削減も議論されたが、結局、財源の議論が先送りされたとの批判も有る。その後、政府の「経済財政運営と改革の基本方針」（骨太方針）や「新しい資本主義のグランドデザイン」も閣議決定され...
第88回 意思決定が困難になった後に備え 家族等と話し合うACPの重要性（中西 浩之氏 厚生労働省医政局地域医療計画課 外来・在宅医療対策室 室長）（木澤 義之氏 筑波大学医学医療系緩...
高齢化と医療技術の進歩が続く中、医療現場では自分で意思決定が出来ない患者の終末期医療の在り方が大きな課題となっている。患者には自分が望む治療方法を選択し、望まない治療は拒否する権利が有る。自分で意思決定出来なくなる事に備えて行っておくのが望ましい事の１つが、自分の意向を家族など信頼出来る人と話し合うアドバンス・ケア・プ...
第87回 人工赤血球は医療現場を救うのか 実用化に向けて求められる危機感（酒井 宏水氏 奈良県立医科大学 医学部化学教室 教授）
奈良県立医科大学が昨年7月、人工赤血球の臨床試験を開始すると発表して、大きな話題となった。人工赤血球は有効期限が切れた輸血用の血液から作られる製剤で、血液型を気にする事無く使用出来、保存期間も常温で２年間と長い。少子高齢化で献血による血液の不足も懸念される中、救急や産科での活用も期待される。自然災害やテロへの対策として...
第86回 医療ニーズの変化と医師の働き方改革が 将来の病院経営に及ぼす影響とは（高橋 泰氏 国際医療福祉大学大学院 医療福祉経営専攻 医療経営管理分野 教授）
昨年4月から「医師の働き方改革」が始まり、12月には厚生労働省が新たな地域医療構想に関する検討会のとりまとめを公表した。医療機関は国の規制や新方針に従って、組織や体制を見直しながら、生き残りを図って行かなければならない。超高齢社会の到来による高齢患者の増加と医師不足という状況の中、今後、病院にはどの様な経営が求められる...